日本人が一生のうちに『ガン』と診断される確率は、男女ともに ２人に1人 と言われています（男性65.5％、女性51.2％）。（※1）
『治療にはいったいどのくらいお金がかかるの？』『ガン保険（ガン特約）って加入した方がいいの？』など、気になることが多い『ガン』について、わかりやすく解説します。
※1：国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」2019データより。
ガンの種類と罹患リスク
ガンの罹患率は、男女ともに年齢が上がるにつれ上昇します。
ガンの種類によって罹患しやすい性別・年齢などの特徴も異なります。まずはその傾向をみてみましょう。
男性は、全体的に40歳頃から徐々に罹患数が増えはじめ、50歳を過ぎると急激に増える傾向が見られます。
女性は、罹患リスクの最も高い乳ガンの場合は30代前半から、子宮ガンの場合は、20代後半から増加傾向がみられます。
ガンと診断されたとしても、治療をしながら仕事を続けたいと思う人は多いでしょう。しかし、実際には体調管理や通院などで思うようにいかないこともあるかもしれません。
まずは、ガンに対する備えの第一歩として「ガンになった場合の支出をどう補うか」を考えることから始めましょう。
ガンの治療方法と公的医療保険制度
ガンの「三大療法」といわれているのが、手術（外科療法）、薬物療法（抗がん剤治療）、放射線療法です。症状などに合わせて単独または組み合わせて治療を行うのが一般的です。公的医療保険が適用されるため、自己負担は一部となります。
ただし、先進医療（※2）を選択する場合は注意が必要です。先進医療の技術料は公的医療保険の対象とならないため、全額自己負担となります。
※2：先進医療とは、公的医療保険制度にもとづく評価療養のうち厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養をいいます。
ガン治療にかかるお金
では、ガンの治療にどのくらいかかるのかみてみましょう。
厚生労働省によると、ガンによる入院中の平均自己負担額は１日あたり約23,800円となっています。ガンによる平均入院日数は19.6日（※3）であるため、約46万円以上の診療費がかかる計算になります。
※3：厚生労働省「令和２年(2020)患者調査の概況」より
これらはあくまで平均額なので、教職員の場合もう少し負担が軽くなるケースが多いかもしれませんが、ガンの治療については、ガンの種類、治療法や症状によっても大きく異なることもあるので注意が必要です。
充実している教職員の健康保険制度（公立学校共済組合等）
教職員の健康保険制度（公立学校共済組合等）は保障内容が大変充実しています。
保険診療部分の3割の自己負担部分についても、一定の限度額を超えたときには払戻金がありますし、高額療養費算定基準額を超えたときは、その超えた分が高額療養費として支給されるため、自己負担分はとても軽くなります。
たとえば、同じ月内に同じ医療機関で医療費が100万円かかった場合でも、自己負担金はなんと約25,000円で済みます。
ただし、月またぎの入院・治療になると、医療費の計算はリセットされるので注意が必要です。
ガン保険（ガン特約）の必要性
十分な貯蓄があればガン保険（ガン特約）などの備えは必要ないという考えもあります。
しかし、実際入院となると、入院食事代の一部や差額ベッド代など公的医療保険が適用されない費用も発生します。
たとえば、先に述べたように先進医療を受けた場合、その技術料は教職員も全額自己負担となります。セカンドオピニオンを受ける場合も、健康保険の適用外となるため、全額自己負担となります。
また、交通費だけみても意外と負担があると考えておきましょう。病院が近くにあればよいですが、通院が長期化したり、家族が付き添う場合があれば、支出は増えていきます。
ガンの再発などで入退院を繰り返したり、長期的な治療によって、今まで通りの働き方が難しくなることもあるかもしれません。
もしもの時に慌てないためにしっかりと意識しておくことが重要です。体調が優れない状態で、金銭的な不安を抱えるのは精神的にも負担があります。貯蓄だけでは補えない部分を、保険や共済で備えておきたいものです。
ガンに手厚い教職員共済の【医療共済】に【ガン診断特約】【先進医療特約】をプラス
教職員共済の医療共済は、もともとガンに手厚い制度なのをご存じですか。
ガン（上皮内ガンを含む）で入院した場合、ガン以外の一般入院に比べ、入院保障額が２倍となります。また、入院日数も無制限で保障されます（一般入院は１入院あたり年間180日まで保障）。
医療共済には、この入院保障（基本契約）にプラスできる７つの特約があります。
【ガン診断特約】もそのひとつ。出生後、はじめてガン(上皮内ガンを含む)診断されたときに一時金が支払われます。基本契約の口数内で選択でき、1口あたり月掛金225円（65歳以下の場合です。66歳以降は段階的に掛金が上がります）で、20万円の一時金（ガン診断共済金）を受取ることができます。
また【先進医療特約】は、所定の先進医療を受けたとき、自己負担した技術料相当額が最高1,000万円まで保障されます。年齢に関係なく月掛金82円でプラスすることができるのも大きなポイントです（先進医療特約に口数はありません）。
何より大切なことは、日頃から健康的な生活習慣を身につけ、早期発見・早期治療ができるよう定期的な検診を受けることですが、そのうえで、いざというとき安心して治療に専念できるように、貯蓄や共済（保険）で備えておくと安心です。